年収1200万円の手取りはいくら？（2026年）
年収1200万円（東京都・39歳まで・賞与なし）の手取りは約856.2万円、毎月の手取りは約71.3万円です。年収の71.3%が手元に残ります。
| 内訳（1年） | 金額 |
|---|---|
| 年収（額面） | 12,000,000円 |
| 健康保険 | −579,180円 |
| 子ども・子育て支援金 | −13,524円 |
| 厚生年金 | −713,700円 |
| 雇用保険 | −60,000円 |
| 所得税（復興特別所得税を含む） | −1,244,000円 |
| 住民税 | −827,800円 |
| 手取り | 8,561,796円 |
- 40〜64歳は介護保険料が加わり、手取りは約849.8万円（63,456円少ない）になります。
- 健康保険料率は都道府県で違います。年収1200万円の手取りは、新潟県が約858.7万円でいちばん多く、佐賀県が約853.4万円でいちばん少なくなります（差は52,292円）。
条件を変えて計算する
ほかの年収の手取り
| 年収 | 手取り（1年） | 毎月の手取り | 手取りの割合 |
|---|---|---|---|
| 200万円 | 164.5万円 | 13.7万円 | 82.3% |
| 250万円 | 204.2万円 | 17万円 | 81.7% |
| 300万円 | 240万円 | 20万円 | 80.0% |
| 350万円 | 278.7万円 | 23.2万円 | 79.6% |
| 400万円 | 316.8万円 | 26.4万円 | 79.2% |
| 450万円 | 354.8万円 | 29.6万円 | 78.8% |
| 500万円 | 394.2万円 | 32.9万円 | 78.8% |
| 550万円 | 428.5万円 | 35.7万円 | 77.9% |
| 600万円 | 466.2万円 | 38.9万円 | 77.7% |
| 650万円 | 503.8万円 | 42万円 | 77.5% |
| 700万円 | 530.9万円 | 44.2万円 | 75.8% |
| 750万円 | 563.5万円 | 47万円 | 75.1% |
| 800万円 | 594.8万円 | 49.6万円 | 74.3% |
| 900万円 | 661.6万円 | 55.1万円 | 73.5% |
| 1000万円 | 727.4万円 | 60.6万円 | 72.7% |
| 1200万円 | 856.2万円 | 71.3万円 | 71.3% |
| 1500万円 | 1,023.9万円 | 85.3万円 | 68.3% |
東京都・39歳まで・賞与なし・扶養なしの場合（令和8年分）。
計算のしかたと根拠
- 社会保険料：月給から決まる標準報酬月額に、健康保険（都道府県ごと。東京都は9.85%）、40〜64歳は介護保険（1.62%）、子ども・子育て支援金（0.23%）、厚生年金（18.3%）をかけ、本人負担の半分を出します。雇用保険は給料の0.5%（令和8年度、一般の事業）。賞与は年2回・同じ額として計算します。
- 所得税（令和8年分）：給与所得控除（最低74万円）と、基礎控除（合計所得489万円以下は104万円、655万円以下は67万円、それを超えると62万円）、社会保険料控除を引いた額に税率（5〜45%）をかけ、復興特別所得税（2.1%）を足します。令和8年度の税制改正で、年収178万円までは所得税がかからなくなりました。
- 住民税：所得割10%（基礎控除43万円、調整控除）と均等割5,000円（森林環境税1,000円を含む）。この年の収入にかかる住民税は、翌年の6月から払います。
生命保険料控除・医療費控除・ふるさと納税などは入っていません。住民税の均等割や非課税になる所得は、市区町村で少し違います。毎月の給料から引かれる所得税（源泉徴収）は、年末調整で1年分に合わせて精算されます。出典: 協会けんぽ「令和8年度保険料額表」、厚生労働省（各労働局）「令和8年度の雇用保険料率」、財務省「令和8年度税制改正の大綱の概要」、所得税法（2026-10-30確認）。